研究旅行奨励制度

異文化体験の機会を提供するため、優れた研究旅行プランを立案した学生に奨励金を支給しています。アメリカ、ドイツ、イタリア、ルワンダ、タイなど、これまで世界各地で調査研究を行い、その成果報告書を公開しています。

研究旅行奨励制度実施報告

応募要項

国際文化学部において2001年度から実施している「研究旅行奨励制度」は、
現場に足を運び、体験の中で知を獲得する姿勢を醸成するためのプログラムです。
学生がユニークな研究計画を立て、積極的に応募してくれることを期待しています。

趣旨

　現代は高度情報化社会であると同時に、政治、経済、文化など様々な分野で国際化が急速に進展し、世界がひとつになるグローバリゼーションの時代であると言われます。そこには新たな可能性が存在する一方で、また多くの問題点も潜んでいます。国際文化学部は、このような変化の時代を生きるための広い視野や深い洞察力、確かな問題意識を備えた人材を育成することを目標としています。

　現代世界の状況について理解を深めるためには、インターネットなどのヴァーチャルな情報に安易に依拠するのではなく、目的意識を明確にした研究計画を立て、フィールドワークを通して現実を把握し、現地でしか得られない生きた資料を体験的、体系的に収集することが不可欠です。異文化のただ中に立ち、身体で体験し、自分で考えるという行為は、自分自身のこれまでの学習や生き方を改めて見つめ直し、新たな課題を自覚するよい機会となるでしょう。

　このような新鮮な異文化体験の機会を、できるだけ多くの学部学生に提供するために、そしてまた、学生の自主性・主体性を刺激し、学部教育を活性化することで、教育の質を向上させるために、国際文化学部では2001年度から、研究旅行奨励制度を設け、独自に取り組んできました。これまでに多くの先輩たちがこの制度を利用して、多様な文化研究を実施し、その成果や体験を、卒業論文や自らの進路決定にも役立てています。

　第21回目を迎える今年も、国際文化学部の皆さんが、これまでにないユニークな研究テーマで積極的に応募してくれることを期待しています。

対象学生

国際文化学部に在籍する２年次（26期生）以上の学部学生

採用人数

10人程度……1件につき1～3人程度の研究旅行

奨励金額

・目的地が国内およびアジアの場合……1人あたり6万円
・目的地が北米・オセアニアの場合……1人あたり8万円
・目的地がヨーロッパ・アフリカ・中南米の場合……1人あたり10万円
※いずれの場合も、1件あたり最大3名分までの奨励金を支給する。

申込方法

国際文化学部のホームページから応募用紙をダウンロードし、必要事項をパソコンで記入する。
※必要に応じて、別紙資料を添付してもよい。ただし、A4用紙2枚までで、片面記載に限る。
応募内容について、ゼミ指導教員または指導希望教員（2年生のみ）から承認署名をもらう（署名のない者は失格）。
完成した応募用紙（別紙資料添付の場合はそれも含む）を8部コピーし、原本とあわせて計9部を封筒に入れ、教務課専用ボックスに投函する。

応募用紙ダウンロード

申込締切

2023年5月12日（金）　17：00

選考方法

国際文化学部の教員で構成する審査委員会の書類審査および面接により決定する。

面接

6月7日（水）午後に実施予定
※面接の対象者（１次審査通過者）およびその日時と場所は、5月31日（水）午後にMoodleを通じて国際文化学部の掲示板で通知する予定。

結果発表

6月中旬までに、国際文化学部の掲示板で通知する。

研究旅行期間

研究旅行期間は授業期間と重なってはならない。また、2023年度内に実施し、終了しなければならない。

受給学生の義務

受給学生は、研究旅行終了後１ヶ月以内に、研究旅行実施レポート（4000字程度）と会計報告書、研究旅行要旨（1件ごとに400字程度）を提出しなければならない。

その他の注意事項

この制度への応募は、大学が行う派遣留学や語学研修旅行への応募と重複してもかまわない。ただし、「戦争をフィールドワークする」研修旅行への同一年度内の応募は認められない。
研究旅行奨励制度の留学先での利用は原則として認めない。旅程の起点・終点は日本とすること。
応募後の辞退は審査に多大な混乱を招くので厳禁。受給が決定した場合のスケジュールも事前に十分考えたうえで、自分の計画には責任をもって応募すること。
この制度の受給は、在学中1回のみとする。
受給者は必ず旅行保険に加入しなければならない。
研究旅行の実施に際しては、保証人の同意（署名・捺印）が必要である。
奨励金の受け取りは後払い（旅行終了後の請求・支払い）となる。
奨励金の使途に関しては、基本的に交通費、宿泊費、各施設への入館料に限る。
研究報告書において不正行為（盗用、改竄、捏造）が見つかった場合、補助金の返還を求めることがある。

2023年4月13日　　　　　　　　　2023年度研究旅行奨励制度コーディネーター　　伊藤慎二